横浜大会の概要
ヨーテボリ大会最終日に矢澤日本社会学会会長が次回横浜大会をアピール
世界社会学会議ヨーテボリ大会の最終日（2010年7月17日）に、矢澤日本社会学会会長が次回横浜大会について、15分間スピーチを行いました（下は YouTube 版（8分55秒）に編集したものです）。
2014年横浜大会の基本枠組み
現時点（2010年7月）での大会の基本枠組みは以下のとおりです。
・大会開催の意義と位置づけ
日本の社会学の国際化を推進するためのステップとして位置づける
韓国・中国・台湾社会学会との協働を重視する
・会場 パシフィコ横浜
・期間 2014年7月13日（日）から19日（土）
・日本社会学会大会との連続開催 2014年の日本社会学会大会は東京大学を開催校として，7月12日（土）・13日（日）に開催する（13日16時半に終了） 同18時半からパシフィコ横浜で開会式を予定
・オフィシャル・エアライン JAL（ANAとのコンペにより決定）
・PCO（会議運営会社） ICSコンベンションデザイン（07年8月4社のコンペにより決定）
・旅行代理店 JTBグローバルマーケティング＆トラベル（07年8月3社のコンペにより決定）
・予算規模・収支見通し 1億7000万円（準備段階を含む）．
・予想参加者数 約5000人（国外4500人（アジアから1000人，北米1500人，欧州1500人，南米・アフリカ500人）
なぜ横浜か？
世界社会学会議の日本招致の実現可能性を検討するにあたって，最大の課題は，財源・費用の問題とともに，開催地の選定でした．5000人規模の参加が見込まれ，分野が多岐にわたりリサーチ・コミッティの数が59と多い世界社会学会議の開催地は，以下のような8つの条件を満たさなければなりません．将来計画特別委員会は，安立清史委員と長谷川公一委員を中心に，西日本と東日本に分けてウエブサイトで主要な国際会議場の収容力をチェックし，コンベンション・ビューローへの照会などをつうじて，全国の政令指定都市などを網羅的に検討しました．
開催地がみたすべき8条件と日本の特殊性
ISAが規定する世界社会学会議の開催地がクリアーすべき条件は次の8項目です．
1）合計5000人以上が宿泊できること．
2）開会式用の大ホールは少なくとも3000人以上を収容できること．
3）300人を収容できるシンポジウム会場が6つあること．
4）50-100人を収容できるRC（リサーチコミッティ）用などの会議室が65室あること（RCは現在53，そのほかWorking Group が3，Thematic Group が3ある）．
5）ISA事務局職員のためのオフィススペースがあること．
6）書籍展示用のスペースが確保できること．
7）5000人に対して2時間以内に昼食を提供できること．
8）銀行，郵便局，旅行代理店，医療施設，コピーなどができる施設が近くにあること．
この8条件の中で，とくに困難なのは，3）と4）の条件です．過去の海外の開催地の多くは，国際会議場をメイン会場に，近接する大学を補完的に用いてこれらの条件をクリアーしています．しかし世界社会学会議の開催期間は通例7月中・下旬で，日本はまだ学期中です（アメリカ社会学会大会が8月初旬に開かれるため，世界社会学会議はそれを避けて，7月に開催されている）．平日5日間の大学の教室使用は難しい．しかも大きな国際会議場は日本では埋立地などに立地し，既存の大学から離れています．国際会議場と近隣の大学との組み合わせには，会場費の縮減の効果もありますが，7月の日本では困難です．
その結果，パシフィコ横浜を中心として横浜市が，神戸国際会議場を中心として神戸市が，福岡国際会議場を中心として福岡市が，上記8条件を何とかクリアーでき，予算内におさまりそうなことがわかりました．東京都も，東京国際フォーラムと大学などを組み合わせればクリアー可能とみられました．こうして，福岡市・神戸市・横浜市・東京都の4市に絞り込まれました．
横浜市に決定
新理事会のもとに発足した将来計画特別委員会世界社会学会議招致部会は，4候補地に対して2007年3月6日にプレゼンテーションを求め，それをふまえて，同年3月15日から17日に福岡・神戸・横浜市の現地視察を行いました（東京都は辞退）．
07年4月14日開催の第5回世界社会学会議招致部会で，会議場施設の機能性・経費・交通アクセス・地元自治体の協力など，さまざまの観点から慎重に検討しました．福岡市は地元自治体が誘致にきわめて積極的である，神戸市もポートアイランドで比較的コンパクトに会場が準備できるなどのメリットがありました．僅差ですが，きわめて機能性の高いパシフィコ横浜という1会場（2施設）のみで2）から6）の条件をクリアーできることなどを重視し，横浜案に内定しました．4月20日に矢澤事務局長と長谷川事務局次長（当時）が横浜市を訪問し，特段の協力を要請しました．これらをふまえ，7月の日本社会学会理事会で正式に横浜に決定しました．
2008年3月29日，フィンランドのロバニエミで開かれた国際社会学会理事会で，矢澤事務局長と長谷川事務局次長が，カナダのトロントやスペインのサラゴサとともに、プレゼンテーションを行い，横浜開催が決定しました．